半導体株が大きく下落すると、「そろそろ底ではないか」と考えたくなります。
株価は高値から大幅に下がっている。PERも以前より低くなった。ニュースでは、半導体メーカーの減産や業績悪化が伝えられている。
これだけ下がれば、もう買ってもよいのではないか。
しかし、株価が大きく下がったことと、半導体サイクルが底を打ったことは同じではありません。需要より供給が多い状態が続けば、在庫は増え、製品価格は下がり、企業の利益もさらに減少する可能性があります。
一方、決算が改善したことを確認してから買おうとすると、株価はすでに上昇していることがあります。
半導体株の難しさは、業績が最も悪い時期と、株価が最も安い時期が一致しないことです。
この記事では、半導体サイクルの底を正確に当てる方法ではなく、底打ちの可能性が高まっているかを判断するための5つの兆候を整理します。
半導体株は業績より先に底を打つ
半導体株の株価は、現在の売上高や利益ではなく、その先の回復を予想して動きます。
半導体メーカーの業績が悪化している途中でも、市場が「これ以上は悪くならない」と判断すれば、株価は上昇を始めます。
反対に、決算で増収増益が確認できるまで待っていると、株価がすでに大きく上昇している場合があります。
これは、株式市場が過去の数字ではなく、将来の変化を先に織り込むからです。
ただし、株価が少し反発しただけで底打ちと判断するのも危険です。下落相場の途中には、一時的な反発が何度も起こります。
そこで私は、株価だけではなく、次の5つの変化を組み合わせて確認します。
- 在庫の増加が止まる
- 製品価格の下落幅が縮小する
- 減産と設備投資削減が進む
- 業績予想の下方修正が止まる
- 悪材料が出ても株価が下がらなくなる
一つだけではなく、複数の兆候が同時に現れているかが重要です。
兆候1：在庫の増加が止まる
半導体サイクルの底打ちを考えるうえで、最初に確認したいのが在庫です。
半導体の需要が弱くなると、顧客企業は新しい注文を減らし、手元にある在庫を使用します。その結果、半導体メーカーの出荷が減り、メーカー側にも在庫が積み上がります。
在庫が増え続けている間は、メーカーが生産量を減らしても、需給は簡単には改善しません。
まず確認したいのは、在庫の金額や在庫回転日数が悪化し続けていないかです。
在庫が前四半期より減少した、または増加幅が縮小したなら、在庫調整が後半に入った可能性があります。
ただし、メーカーの在庫だけでは判断できません。
パソコン、スマートフォン、自動車、データセンターなどの顧客企業が抱える在庫も重要です。顧客側の在庫が十分に減らなければ、新しい注文は本格的に回復しません。
経営陣の説明に、次のような変化が出ているかを確認します。
- 顧客の在庫調整が進んでいる
- 流通在庫が正常な水準へ近づいている
- 過剰在庫の解消時期が見えてきた
- 顧客からの注文が安定し始めた
「在庫がまだ多い」という言葉だけではなく、在庫の変化が悪化から改善へ向かっているかを見ることが重要です。
在庫調整が終わりに近づいているかを判断するには、在庫額だけでなく、回転日数、粗利益率、稼働率、受注見通しを組み合わせて確認することが大切です。具体的な決算の確認方法は、「半導体株の下落が止まらないとき、何を見る？決算と在庫で判断する5つの指標」で解説しています。
兆候2：製品価格の下落幅が縮小する
次に確認したいのが、半導体の製品価格です。
特にDRAMやNANDなどのメモリー半導体は、需要と供給の変化が価格に表れやすい製品です。
供給過剰になると価格が下落し、半導体メーカーの売上高と利益を押し下げます。
底打ちの初期には、価格がすぐ上昇するとは限りません。最初に現れる変化は、価格下落の停止ではなく、下落幅の縮小である場合があります。
例えば、製品価格の変化が次のように推移したとします。
- 前々四半期：20％下落
- 前四半期：12％下落
- 今四半期：5％下落
価格はまだ下がっています。しかし、下落の勢いは明らかに弱くなっています。
この変化が続いた後に、価格の横ばいや上昇へ移る可能性があります。
底打ちを考えるときは、「価格が上がったか」だけでなく、
- 値下がりの速度が鈍化しているか
- スポット価格が先に反発しているか
- 契約価格の見通しが改善しているか
- 高付加価値製品の比率が上がっているか
を確認します。
HBMのような高性能メモリーと、汎用DRAMやNANDでは需給が異なることがあります。そのため、メモリー市場全体ではなく、企業が扱う製品ごとに価格を見る必要があります。
私がマイクロンをPERだけで評価し、半導体サイクルの重要性に気づいた経緯は、「第13話 マイクロン株をPERで見続けていた｜半導体サイクルという仮説（前編）」で振り返っています。
兆候3：減産と設備投資削減が進む
業績悪化や減産は、一般的には悪材料と受け取られます。
しかし、供給過剰が原因で半導体価格が下がっている場合、減産は需給を改善するために必要な過程です。
メーカーが生産量を減らせば、新しく市場へ出てくる半導体の量が減ります。その間に顧客が既存の在庫を消化すれば、需給は少しずつ正常化します。
設備投資の削減も同じです。
好況期に計画された大規模な設備投資がそのまま続けば、需要が弱い時期にも生産能力が増えてしまいます。複数のメーカーが設備投資を抑えれば、将来の供給増加も限定されます。
確認したいのは、次の項目です。
- 生産量をどの程度減らしているか
- 工場稼働率を引き下げているか
- 設備投資計画を削減したか
- 新工場の稼働時期を延期したか
- 競合企業も同様の対応を取っているか
一社だけが減産しても、競合企業が増産を続けていれば、業界全体の供給量は減りません。
底打ちの可能性が高まるのは、複数の企業が生産と設備投資を抑え、業界全体で供給調整が進んでいるときです。
減産の発表は現在の需要の弱さを示す悪材料であると同時に、次の回復へ向けた準備でもあります。
兆候4：業績予想の下方修正が止まる
半導体サイクルの下降局面では、企業や市場の業績予想が繰り返し引き下げられます。
最初の下方修正だけを見て「悪材料が出尽くした」と判断すると、その後も売上高や利益の予想が下がり続けることがあります。
そこで注目したいのが、業績の水準ではなく、予想の変化です。
例えば、会社の売上高見通しが低い水準にあっても、前回の見通しから悪化していなければ、状況が安定し始めている可能性があります。
さらに、
- 次の四半期の売上高見通しが前四半期を上回る
- 粗利益率の低下が止まる
- 赤字幅が縮小する
- 出荷数量の回復時期が示される
- 顧客からの注文キャンセルが減る
といった変化が重なれば、業績の底が近い可能性があります。
大切なのは、「業績が良いか悪いか」ではありません。
悪化の速度が弱まり、予想の方向が下向きから横向き、さらに上向きへ変わっているかを確認します。
最悪の決算であっても、将来の予想が改善すれば株価は上昇することがあります。反対に、利益が出ていても予想の下方修正が続けば、株価はさらに下落する可能性があります。
兆候5：悪材料が出ても株価が下がらなくなる
最後に確認するのが、悪材料に対する株価の反応です。
下降局面では、小さな悪材料でも株価が大きく下落します。
しかし、サイクルが底に近づくと、悪い決算や慎重な会社予想が発表されても、株価があまり下がらなくなることがあります。
市場参加者の多くが、すでに悪化を予想して売却しているからです。
例えば、次のような反応が見られます。
- 市場予想を下回る決算でも株価が下がらない
- 下方修正の発表後、一時的に下落しても戻す
- 出来高を伴って安値から反発する
- 同じ業界の悪材料に反応しなくなる
- 市場全体が下落しても安値を更新しない
これは、「悪材料がなくなった」という意味ではありません。
悪材料に対する売りが弱くなり、将来の回復を期待する買いが入り始めた可能性を示しています。
ただし、一日の値動きだけで底打ちと判断するのは危険です。
数週間から数か月の範囲で安値を更新しなくなったか、決算後の株価反応が変化したかを確認します。
株価そのものより、同じ種類の悪材料に対する反応が以前と変わったかを見ることが重要です。
一つの兆候だけで底打ちと判断しない
半導体サイクルの底では、すべての指標が同時に改善するわけではありません。
一般的には、次のような順番で変化が現れます。
- 減産や設備投資削減が発表される
- 在庫の増加が鈍化する
- 製品価格の下落幅が縮小する
- 株価が安値を更新しなくなる
- 売上高や利益が回復する
実際の順番はサイクルごとに異なりますが、株価の底が業績の底より先になる可能性があることは意識しておく必要があります。
私が重視するのは、五つすべてが完全に改善するのを待つことではありません。
- 在庫の増加が止まった
- 価格下落の勢いが弱くなった
- 各社の減産が進んだ
- 業績予想の下方修正が止まった
- 悪材料に株価が反応しなくなった
このうち複数の変化が同じ時期に現れたら、底打ちの可能性を検討します。
マイクロン投資で学んだこと
私はマイクロンへの投資を通じて、メモリー半導体のサイクルを何度も見てきました。
メモリー価格が下落し、業績が悪化すると、将来に対して悲観的なニュースが増えます。利益が減少し、場合によっては赤字となるため、決算の数字だけを見れば買いにくい状況です。
しかし、その頃には減産や設備投資削減が進み、顧客側の在庫調整も後半へ入っていることがあります。
業績が悪いという理由だけで売却すると、次の回復局面を逃す可能性があります。
一方、「以前より大きく下がったから」という理由だけで買い増すと、在庫調整が長引いた場合にさらに大きな下落を受けることになります。
この経験から、私は株価の水準だけで底を判断しないようになりました。
確認するのは、
- 在庫は減少へ向かっているか
- メモリー価格の下落は止まりつつあるか
- 減産によって供給が調整されているか
- 経営陣の見通しは悪化し続けていないか
- 悪材料に対する株価の反応が変わったか
という構造の変化です。
底値を正確に当てることよりも、回復の条件が整い始めたことを確認する方が、再現性のある判断につながると考えています。
決算前に追加投資を見送り、その判断を決算後に検証した過程については、「第27話 何も買わなかった判断は正しかったのか｜NVIDIA決算後の答え合わせ」で紹介しています。
底を当てずに分割して買う
半導体サイクルの底は、後から振り返って初めて分かります。
そのため、私は一度にすべての資金を投入するよりも、底打ちの兆候を確認しながら分割して買う方が現実的だと考えています。
例えば、投資予定額を4回に分けます。
1回目：打診買い
減産や設備投資削減が進み、在庫の増加が鈍化した段階です。
まだ業績悪化が続く可能性があるため、投資予定額の一部だけを買います。
2回目：価格の安定を確認
製品価格の下落幅が縮小し、顧客の在庫調整にも終わりが見え始めた段階です。
需給改善の確度が高まったと判断できれば、追加します。
3回目：業績予想の改善を確認
会社の売上高見通しや利益率の見通しが、悪化から安定へ変わった段階です。
株価はすでに上昇している可能性がありますが、回復の根拠は強くなっています。
4回目：回復の継続を確認
売上高、製品価格、稼働率などの改善が一時的ではないことを確認して追加します。
この方法では、最安値ですべてを買うことはできません。
しかし、見込みが外れた場合の損失を抑えながら、回復局面へ参加できます。
底値を当てることを目的にするのではなく、判断材料が増えるごとに投資額を増やす考え方です。
底打ちの確信が持てないときは、無理に買わずに待つことも判断の一つです。「第25話 NVIDIA決算前に追加投資を見送った理由｜何も買わないという投資判断」で、その考え方をまとめています。
買わない方がよいケース
株価が大きく下落していても、次の状態なら慎重に考えます。
- 在庫が増え続けている
- 製品価格の下落が加速している
- 競合企業が増産を続けている
- 業績予想が毎回引き下げられている
- 主要顧客を失っている
- 技術競争力が低下している
- 悪材料が出るたびに安値を更新している
これは、単なる半導体サイクルの悪化ではなく、企業固有の成長構造が崩れている可能性もあります。
サイクルが回復しても、すべての企業の業績が同じように戻るわけではありません。
業界全体の回復と、その企業が競争力を維持できるかは、分けて判断する必要があります。
半導体サイクルのピークにも備える
底打ちの兆候を確認して買った後も、保有し続ければよいとは限りません。
需要が回復し、価格が上昇すると、メーカーは再び設備投資を増やします。やがて供給能力が需要を上回れば、次の調整局面が始まります。
半導体サイクルの仕組みと、ピークを考えるための指標については、「半導体サイクルとは？在庫・価格・設備投資からピークを見分ける5つの指標」で整理しています。
底打ちとピークの両方を見ることで、現在の好材料や悪材料だけに振り回されにくくなります。
関連記事：AI時代にも半導体サイクルは存在するのか？― AIの進化、計算コスト、巨額設備投資から考える半導体市場の未来 ―
従来の半導体サイクルでは、在庫調整や設備投資の変化が底打ちを判断する重要な材料になります。
しかし、AI時代には半導体の需給だけでなく、AI事業者が設備投資を回収できるかという新しい視点も必要です。
その仕組みをこちらの記事で詳しく考察しています。
まとめ
半導体株の底打ちを正確に予測することはできません。
しかし、次の5つの兆候を確認すれば、回復の可能性が高まっているかを判断できます。
- 在庫の増加が止まる
- 製品価格の下落幅が縮小する
- 減産と設備投資削減が進む
- 業績予想の下方修正が止まる
- 悪材料が出ても株価が下がらなくなる
大切なのは、一つの数字や一日の株価だけで判断しないことです。
在庫、価格、生産、業績予想、株価反応という複数の変化を確認し、回復の根拠が増えるごとに投資判断を進めます。
底値を当てることが投資の目的ではありません。
企業の成長構造が維持され、半導体サイクルが回復へ向かう過程に、許容できるリスクで参加することが目的です。
株価が下がったから買うのではなく、下落を生んだ構造が変わり始めたから買う。
それが、私の考える「理解できるものに投資する」という姿勢です。
※この記事は特定の銘柄の売買を推奨するものではありません。投資判断は、ご自身の責任で行ってください。
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